GRIスタンダード対照表

102:一般開示事項

GRI Std 開示項目 該当箇所
GRI 102:一般開示事項 2016
1 組織のプロフィール
102-1 組織の名称
102-2 活動、ブランド、製品、サービス
102-3 本社の所在地
102-4 事業所の所在地
102-5 所有形態および法人格
102-6 参入市場
102-7 組織の規模
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報
102-9 サプライチェーン
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 インド バルドマン スペシャル スチール社への資本参加(2019年8月)
102-11 予防原則または予防的アプローチ
102-12 外部イニシアティブ
102-13 団体の会員資格 日本鉄鋼連盟
2 戦略
102-14 上級意思決定者の声明
102-15 重要なインパクト、リスク、機会
3 倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度
4 ガバナンス
102-18 ガバナンス構造
102-19 権限移譲
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナンス報告書
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 企画創生本部長
102-33 重大な懸念事項の伝達
5 ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト
102-41 団体交渉協定
102-42 ステークホルダーの特定および選定
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法
102-44 提起された重要な項目および懸念
6 報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定
102-47 マテリアルな項目のリスト
102-48 情報の再記述 該当する事例はありません
102-49 報告における変更 重大な変更はありません
102-50 報告期間
102-51 前回発行した報告書の日付 2019年9月10日
102-52 報告サイクル
102-53 報告書に関する質問の窓口 愛知製鋼株式会社 総務・広報部
〒476-8666
愛知県東海市荒尾町ワノ割1番地
Tel. 052-603-9216
Fax. 052-603-1835
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張
102-55 内容索引

103:マネジメント手法

マテリアルな項目

200:経済

GRI Std 開示項目 該当箇所
GRI 201:経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値
GRI 205:腐敗防止 2016
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 該当する事例はありません
GRI 206:反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当する事例はありません

300:環境

GRI Std 開示項目 該当箇所
GRI 301:原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
GRI 302:エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量
302-4 エネルギー消費量の削減
GRI 303:水と廃水 2018
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水
303-4 排水
GRI 305:大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物
GRI 306:排水および廃棄物 2016
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物
306-3 重大な漏出 該当する事例はありません
306-4 有害廃棄物の輸送
GRI 307:環境コンプライアンス 2016
307-1 環境法規制の違反 該当する事例はありません

400:社会

GRI Std 指標 該当箇所
GRI 401:雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職
401-3 育児休暇
GRI 403: 労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム
403-3 労働衛生サービス
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 労働組合との協定に、当該内容が含まれております
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修
403-6 労働者の健康増進
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
403-9 労働関連の傷害
GRI 404:研修と教育 2016
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
GRI 406:非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 該当する事例はありません
GRI 407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 該当する事例はありません
GRI 408:児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当する事例はありません
GRI 409:強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当する事例はありません
GRI 411:先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当する事例はありません
GRI 413:地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
GRI 418:顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当する事例はありません
GRI 419:社会経済面のコンプライアンス 2016
419-1 社会経済分野の法規制違反 該当する事例はありません