マネジメント

• 2030年ビジョン実現に向けた3つの経営指針
• 2030年ビジョン・新中期経営計画の位置付け
• 中期経営計画
• マテリアリティ

2030年ビジョン実現に向けた3つの経営指針

2020年に「愛知製鋼グループ2030年ビジョン」を策定しました。
「事業とモノづくり力の変革で収益力を向上させESG経営を実践」を基本方針に掲げ、大きな3つの経営指針を定めました。
事業ポートフォリオ変革と、成長投資による地球環境・社会への貢献、従業員が やりがいと誇りを持ってイキイキと働ける会社づくりなど、サステナビリティ経営の実践に向けて、積極的な活動を展開していきます。
また、デジタルトランスフォーメーション（DX)で会社の基盤を強化し、取り組みを加速させていきます。

2030年度ビジョン・新中期経営計画の位置付け

2024-26年度中期経営計画は、2030年ビジョンの実現に向けて、取り組む重点課題、道筋を具体論に落とした実行計画の第二ステップです。
急激かつ時々刻々と変化していく経営環境に常にアンテナを高く持ち、変化に機敏にかつ柔軟に対応し、ビジョン達成に向けたマイルストーンを着実に刻んでいきます。

中期経営計画

マテリアリティ

基本的な考え方

当社は経営理念を軸に、事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献することが、中長期的な企業価値の向上につながると考えています。その実現に向け、2030年ビジョンでは「事業とモノづくりの変革で収益力を向上させ、ESG経営を実践」を基本方針に掲げました。取り組むべき重要課題を特定し、具体的な目標としてKPIを設定しています。この達成に取り組むことで、2030年ビジョンの実現と社会課題の解決を目指します。

推進体制

当社のサステナビリティ活動は、経営陣によるリーダーシップのもとコーポレート部門による横串機能とカンパニーによる事業軸が一体となって取り組みを推進しています。各種業務推進会議ではKPIの目標達成に向けた実行計画や進捗を管理し、定期的に経営トップミーティング・取締役会に報告しています。経営トップミーティングでは、取り組みの進捗や社会動向、環境変化を踏まえたレビューを定期的に行い、マテリアリティやKPIの見直しと、経営方針/計画/戦略への反映を議論・審議し、重要な事項は取締役会に付議のうえ、決定しています。

マテリアリティの主な取り組み、KPI

• 2023年度実績は愛知製鋼単独